生殖補助医療を継続中の方は、3年を限度に保険診療で更新できます。
3年を超える場合や妊娠等で生殖補助医療を中断されている場合は自費にて更新可能です。

保存更新手続きは期限の3か月前から行うことができます。
期限を超えないように、胚凍結保存を実施したカップルで直接当院不妊外来を受診して手続きを行ってください。

などです。採卵周期に全ての胚を凍結保存し、別の周期に融解胚移植をする場合もあります。

胚に由来するカップルで受診をしてください。凍結保存更新の意思を確認します。代理は認めていません。

胚凍結保存を実施しているカップルには、それぞれ個別の理由があります。
なかには、胚を凍結している事実を同居しているご家族にお話をしていない方もいらっしゃいます。
当院からのご連絡により、そういったお気持ちに反する事態がおこってしまうことは十分に考えられます。
そのような理由から当院からの電話、またメールや手紙での連絡は一切いたしません。
胚凍結保存を行うか否か、それを更新するかしないかは、あくまでもカップルの問題です。
ご自分たちの意思で凍結保存更新手続きを行ってください。
手続きをしない場合は更新期限を超えた時点で廃棄となります。

まずは妻、または夫が不妊外来受診の上、直接医師にご相談ください。

• ●産前産後、または出産中のため長期入院をしている
• ●体調不良により長期療養が必要
• ●天災などにより来院が困難な事情がある
• など、やむを得ない事情と医師が判断した場合のみ、委任手続きの方法をご案内します。
  医師から委任状、胚凍結保存同意書をお渡しします。
  それらの書類を一度お持ち帰りいただき、準備する書類とあわせて凍結保存期限内に再度受診してください。
  この手続きを「胚凍結保存延長手続き（特例措置）」といいます。

• ●医師から先にお渡しした委任状（来院できない妻または夫本人の署名があるもの）
• ●胚凍結保存同意書（来院出来ない妻または夫本人の署名があるもの）

• ●戸籍謄本（親権者または兄弟姉妹、配偶者関係がわかり1ヶ月以内に発行されたもの。また本人の生存が確認できるもの）
• ●夫婦の当院診察券
• ●委任された方の身分証明書（運転免許証、健康保険証など）

（追加で書類が必要となる場合があります。）

• 入院施設の治療経過や今後の見込みを記した診療情報提供書など。

• ●特例措置のご相談はお電話での対応はできません。必ず不妊外来を受診し医師に直接お話ください。
• ●事前にご相談のない場合は手続きできません。
• ●必ず胚凍結保存期限が切れる前に医師に相談してください。
• ●すべての手続きと書類提出を胚凍結保存期限内に終了できるように受診してください。
• ●書類提出と胚凍結保存更新費用をお支払いいただいて手続きが完了となります。
• この特例措置は連続3回までしか認められません。