2022年4月からの不妊治療（生殖補助医療）の保険適応に伴い、
生殖補助医療の実施に当たり必要な医学的管理及び療養上の指導等を行うため、
ご夫婦に生殖補助医療治療計画書の説明を行い、お渡しする必要があります。
ほとんどは採卵、融解胚移植の同意書作成時に行われますが、医師の指示がありましたら
ご夫婦で受診いただけるようお願いいたします。

また、生殖補助医療を継続中の場合は少なくとも6ヶ月に1回は治療計画書の再交付の必要があり、
その際は再度ご夫婦で受診していただくこととなりますので、よろしくお願いいたします。

2022年4月から生殖補助医療も保険適応になりましたが、保険適応の条件があり、以下のように胚移植回数と年齢に制限があります。

【胚移植】
診療報酬改定（抜粋）

• ●治療開始日の年齢が40歳未満の場合は、患者1人につき6回まで
• ●治療開始日の年齢が40歳以上43歳未満の場合は、患者1人につき3回まで

ただし、分娩等により次の児の妊娠を目的として胚移植を行う場合は、
その治療開始日の年齢により上記と同様に保険適応となります。

診療報酬改定（抜粋）
治療開始日の年齢は、

• ●初回の胚移植については、当該採卵に係る治療計画を作成した日
   （＝当科では当該採卵の同意書を作成した日としています）における年齢
• ●2回目以降の胚移植のうち、改めて採卵しないものは、当該胚移植に係る治療計画を作成した日
   （＝当科では当該胚移植の同意書を作成した日としています）における年齢
• ●2回目以降の胚移植のうち、改めて採卵を実施するものは、当該採卵に係る治療計画を作成した日
   （＝当科では当該採卵の同意書を作成した日としています）における年齢

  そのため、他院にて保険診療で胚移植した方は、移植回数の把握が大変重要になります。
   胚移植の「自己申告書兼誓約書」を渡された場合は、ご記入をお願いいたします。

事実と異なる申告をした場合は、

• ●治療費請求の前に判明した場合は、請求は全て自費となります。
• ●保険診療として治療費をお支払いの後判明した場合は、自費診療として精算して追加治療費の請求となります。
• ●虚偽ではなく、誤りの申告であっても上記に変わりはありません。
• ●後日誤りに気付いた場合は、速やかに申し出てください。

• ご協力をお願い申し上げます。

  2022年4月以降数か月間は保険診療ではなく助成金での対応となる症例もありますので、
  ご不明な点は管轄の保健所や担当医にお尋ねください。

治療の対象となる方は「これ以外の治療によっては妊娠の可能性がないか、極めて低いと判断されるもの、
およびこの治療を施行することが、患者さんまたはその出生児に有益であると判断されるもの」とされています。
具体的には以下のような方が対象となります。

●卵管性不妊症（卵管の通りの悪い方）
●乏精子症（夫の精子の数が少ない方）
●免疫性不妊（抗精子抗体陽性）
●原因不明の不妊症（機能性不妊）
尚、体外受精・胚移植は夫婦間のみ（所定の手続きを踏めば事実婚の夫婦でも可）で行います。

体外受精は卵子と精子を取り出して体外で受精させ、一定期間培養、発育した受精卵、
すなわち胚を子宮内に移植することです。つまり次のようなプロセスで行っていきます。

• 1.採卵：経膣超音波下に卵胞に針を刺し、卵を採取
• 2.精液処理：良好精子を選別
• 3.媒精：容器の中で卵と精子を受精させる
• 4.培養：培養器の中で受精卵を培養（約2～3日間）→卵分割
• 5.胚移植：分割卵を子宮内に注入

●1.排卵誘発

まず点鼻薬を基礎体温の高温2日目（または月経2～4日目の注射開始と同時）
からHCG注射前日の夕方まで連日使用し排卵を抑制します。
月経2～4日目から超音波で卵胞の発育を観察しながら連日排卵誘発剤を注射します。
注射の反応は個人差があり、回数はそれぞれ異なりますが、多くの人は10回前後です。
採卵日は注射の反応によりますので、2日～3日前までは確実には決定できませんので予めご了承ください。

尚、当院では、基本的に他院での排卵誘発のみの紹介は行っておりません。
やむを得ず希望する方は、その旨お申し出ください。
また、ゴナールFという排卵誘発剤に関しては、当院で所定の手続きを行い自己注射のための指導を受けた後に
自宅で自己注射をしていただくこともできます。
説明ご希望の方はお申し出ください。(患者さん用パンフレットも準備してありますので、お声をおかけください）
尚、採卵前周期より治療開始となります。必ず避妊をしてください。

●2.HCG注射

採卵の日時が決定したら、排卵を起こす注射を、原則採卵予定時間の33時間前に打ちます。
例）　採卵予定時刻が午前11時の場合　→　前日の午前02時注射
　　　採卵予定時刻が午後01時の場合　→　前日の午前04時注射
　　　となります。

例のように注射の時刻は真夜中になることが多いため、寝過ごしたりしないよう時間にはくれぐれもご注意ください。
予定と実施の注射時刻の誤差は30分～1時間位は差し支えありませんが、救急外来での対応になるため、
少なくとも注射予定時刻の15分前には来院するようにしてください。
当院では基本的に2度の入院で採卵・胚移植を行っています。
但し入院のスタイルは下の表の中からご夫婦に合わせたスタイルを決めてください。

●3.採卵・体外受精（1度目の入院）

1.採卵

病棟にて着替えなどの準備をしていただき、体外受精室で採卵を行います。
静脈麻酔（軽い全身麻酔）下に経腟超音波で観察しながら、経腟から卵巣に向かって針を刺し、卵を採取します。
採取後、病棟で注射（妊娠を維持させる薬）をすることがあります。

2.精子の準備

奥様が採卵室に入室と同時に、ご主人に用手的に精液を採取していただきます。
（禁欲期間は3日以上7日以内が最適といわれています。）すなわち、採卵日当日はご主人の来院が必要です。

3.体外受精（媒精）

培養液の入った容器の中で、卵と精子を一緒にします。まもなく卵に精子が進入し受精します。
採卵日の翌日、採血・検温などの後、一旦退院となります。
受精卵はその後子宮内への移植に適したところまで、約2～5日間培養器の中で培養します。

4.胚移植（2度目の入院）

採卵2～5日後です。
受精している卵は採卵2～3日後には分割胚、5日後には胚盤胞になっています。(受精しなかった卵は分割しません)
胚移植予定当日朝8時～9時の間に医師から直接ご連絡いたします。必ず連絡がつくようにしてください。
胚移植を行うことになった場合、入院後、病棟で着替えなどの準備をしていただき、体外受精室で胚移植を行います。
細いカテーテルで分割卵を子宮内に注入します。
胚移植後、病棟で注射(妊娠を維持させる薬)をします。30分程度安静の後、退院となります。

5.黄体補助

妊娠を維持させるために胚移植後原則3～4回、もしくは毎日注射、または膣剤や内服薬で黄体補助をします。
退院後これらの処置を他院で行うことを希望される方は、その旨お申し出ください。
退院後、排卵誘発剤の副作用が出現することがあります。
症状は主に腹部膨満感、腹痛、嘔吐、下痢、呼吸困難などです。
特に強い腹痛、嘔吐、呼吸困難の症状がある場合は、外来を受診してください。

6.胚凍結について

良好な余剰胚があり且つご希望のある方は、採卵後2～3日目又は4～6日目（胚盤胞）に胚凍結を行うことができます。

7.妊娠の判定

胚移植後2週間程で外来受診し、妊娠の判定を行います。

考えられる危険性についてお話しします。治療に伴う危険性は次のようなことが考えられます。
これらの副作用に対しては、その程度によって必要な場合には治療（開腹手術や入院）を行うことがあります。

1.卵巣過剰刺激症候群

強い排卵誘発を行うため、治療周期には卵巣が腫大します。これに伴って腹水貯留、腹部膨満感、腹痛などが起こることがあります。さらに肺塞栓、胸水貯留による呼吸困難などの重篤な副作用が起こることも稀にあります。

2.臓器損傷

採卵の際、血管や腸管、膀胱などを損傷することが稀にあります。

3.麻酔

麻酔についても副作用が起こる可能性があります。多い症状として吐き気や嘔吐があげられます。

以下に解説します。

1.倫理の問題

「ヒトの生命の発生過程にヒトがどこまで手を加えてよいか。」という生命倫理の問題があります。
本法の是非について患者さんご夫婦の理解が必要です。

2.出生児の長期予後について

日本産科婦人科学会は、1998年以降体外受精の実施状況について報告をしてきましたが、
長期的な追跡調査を実施することは困難だったため、日本では体外受精による出生児の長期予後は、現在のところ不明です。

3.反復実施

この方法は基本的には何回でも反復実施可能な治療です。
しかし回を重ねればそのうち成功するというものではなく、回数の多い場合は成功の可能性が低くなります。

4.本法の実施が不可能な場合

次のような場合は本法の実施が不可能です。

• 1.治療対象が夫婦でない場合（例外あり）
• 2.本法実施を希望する女性が非常に高齢の場合
• 3.卵巣が全くない人、あるいは子宮のない人
• 4.腹腔内に広範な癒着があり、採卵が困難な場合
• 5.子宮腔内に広範な癒着があったり、子宮に高度の奇形がある場合
• 6.本法実施を希望する女性に妊娠の継続を不可能にするような重症の合併症がある場合
• 5.次のような場合は本法の実施を途中で中止します
• 1.排卵誘発を行っても卵胞が十分発育しない場合
• 2.採卵を試みたが、卵が1つも採取できなかった場合
• 3.十分な精子が採取できない場合
• 4.卵が1つも受精しなかった場合
• 5.重篤な副作用が発生した場合

当院では日本産科婦人科学会の会告に従い、多胎妊娠予防のため胚移植数を原則1個としております。
ただし、治療時35歳以上もしくは2回続けて妊娠しなかった場合は、2個移植することもあります。