不妊外来
不妊治療の保険適用に伴い必要となる手続きのお知らせ
2022年4月より不妊治療への保険適用が開始されます。これに伴い、検査の結果などをもとに今後の治療方針を決める際に、ご夫婦へ「治療計画書」をご提示し、その内容にご同意頂けたというご署名を頂くことが必須となります。
治療計画書へご署名を頂く際には以下が必要となりますので、予め書類のご準備などをお願いいたします。
当院の不妊治療について
当院での不妊診療は婚姻（事実婚を含む）しているカップルを対象としています。
不妊基本検査を行いその結果に基づいて、年齢、不妊期間、不妊原因、不妊治療歴、既往歴なども考慮し適切な治療法をすすめていきます。不妊基本検査は、治療方針を決定するために、ひと通り受けていただくことが大切です。
治療方法として、タイミング法、排卵誘発法、配偶者間人工授精（AIH）を行います。器質的な疾患については、開腹手術、骨盤腹腔鏡、卵管鏡下卵管形成術（FT）、子宮鏡下手術などを行っています。さらに、高度生殖補助医療（ART）では、体外受精・胚移植（IVF-ET）、顕微授精（ICSI）、胚盤胞移植、胚凍結保存・融解移植、アシステッド・ハッチング、SEET法を行っています。また、当院泌尿器科と連携して精子凍結保存、精巣内精子回収法（TESE）、顕微鏡下精巣内精子回収法（MD-TESE）を行っています。
なお、当院ではAID（非配偶者間人工授精）、PGD（着床前遺伝子診断）、IMSI（高倍率で精子を選別する顕微授精）、IVM（体外培養）、卵巣凍結、卵子凍結、胚の再凍結融解、卵および胚のdonation、代理懐胎は行っておりません。
診療体制
当院では患者カップルを中心として医師、看護師、臨床検査技師、エンブリオロジスト、不妊カウンセラー、体外受精コーディネーターがチームとしてそれぞれの立場から患者カップルをサポートしています。総合病院の特徴を生かし、合併症がある場合は適宜当院の該当科へコンサルテーションしています。ただし、精神科疾患を合併している方（特に投薬治療されている方、病状が不安定な方）は、精神科常勤医が不在のため、他院での治療をおすすめすることがあります。
学会との関係
当院は日本産科婦人科学会の生殖補助医療実施医療機関です。そのため当学会の会告を順守する必要があります。実施登録施設では当学会が実施する生殖医学の臨床実施に関する調査に対し報告義務があり、妊娠したART症例の妊娠経過および予後を当学会に報告しています。ご理解とご協力をお願い致します。（もちろん個人情報は厳守されます）
事実婚夫婦の方へ
事実婚夫婦の方も不妊治療の対象としています。この場合、事実婚不妊治療同意書に署名していただいた上で検査・治療を開始します。夫・妻それぞれの戸籍謄本（1通ずつ）、住民票（1通）を持参して、必ずご夫婦で受診してください。これら3つの書類は事実婚状態を確認するために6ヶ月毎にご夫婦で受診・署名していただきます。
不妊治療費助成について
当院は茨城県不妊治療費助成事業の指定医療機関です。詳しくは、茨城県のホームページをご覧ください。申請についての相談や申請窓口はお住まいの管轄保健所となります。
不妊治療について
